事業者の方々は、DM（ダイレクトメール）を発送する時どうすればより効果を出せるかを真剣に考えていることでしょう。
ただ郵便受けに投函されるだけの、DM（ダイレクトメール）はチラシ投函に過ぎません。
お客様とリレーションを築くには、ダイレクトマーケティングを行うことが大切であり、そのために抑えておかなければならないポイントがあります。
ダイレクトマーケティングを行うために、無記名・宛名無し・ポスティングDM発送も選択肢のひとつとしてとらえることができます。宛名ありDM（ダイレクトメール）と、宛名無しDMを区別して使い分けすることも大事です。
今回この記事では、
・DM（ダイレクトメール）発送でやるべきこと
・無記名・宛名無し・ポスティングDM発送をどう使い分ける？
について知ることができます。
正しい無記名・宛名無し・ポスティングDM発送の方法を知りたい方は是非、ご一読下さい。
DM（ダイレクトメール）発送でやるべきこと
まずはDM（ダイレクトメール）発送を行う上で最初に考えるべきことは、・PRしたいエリアを決定する
・エリア調査
です。
さらに実際にDM（ダイレクトメール）発送を行い、
・効果測定
することが大事なポイントとなります。
PRしたいエリアを決定する
DM（ダイレクトメール）発送をする上で、事業者の方々はできるだけ広い範囲に発送したいと考えることでしょう。ただしランダムに範囲を広げてもある程度効果は見込むことができるのかもしれませんが、それ以上の大きな効果は期待できません。
ですから、効果的DM（ダイレクトメール）発送を行うためにもPRすべきエリアは、
・店舗近く
・ターゲット居住エリア
に絞るようにしましょう。
そうすることで無理のない理想的集客を目指すことができます。
エリア調査
効果的なDM（ダイレクトメール）発送を行うためには、必ずエリア調査が必要です。・地図上で調査する
・オンラインサービスを利用し調査する
・Googleマップを使用する
・メーリング会社に相談をして、国勢調査データを使用したGISツールなどを活用することにより最適なエリアを抽出する
インターネットが普及して、昔よりはるかに、エリア調査が楽になりました。
エリア調査では、人口総数を明確にするとともに、実際にそのエリアを歩いてみたりすることでその街の雰囲気であったり、様子を把握することも大切です。
インターネットに温存してしまうことで、肌で感じることをサボってしまいがちになることにも注意が必要です。代行会社にまるごと任せてしまうことにも問題があります。
実際に肌身で感じとることで、地域に貢献する事が出来るようなDM（ダイレクトメール）発送が可能となります。
効果測定
発送したDM（ダイレクトメール）が単にPRだけで終わってしまわない様に、効果測定は大事なポイントです。・レスポンス率
・CPR（レスポンス獲得単価）
・CVR（コンバージョン率）
・CPO（顧客／注文獲得単価）
あたりに注目してください。
レスポンス率
「レスポンス率」とは、DM（ダイレクトメール）を発送した顧客が実際に行動を起こした率のことです。「レスポンス率（％）＝ レスポンス件数 ÷ DM発送数 ✕ 100」の数式で出すことができます。
CPR（レスポンス獲得単価）
「CPR（レスポンス獲得単価）」は、得ることができたレスポンス一件に対し、かかったコストのことです。「CPR（レスポンス獲得単価）=DM企画費から送料も含めた総額÷レスポンス件数」の数式で導きだすことができます。
CPR（レスポンス獲得単価）には資料請求や問い合わせといった利益を生まない行動も含まれます。
CVR（コンバージョン率）
「CVR（コンバージョン率）」は、DM（ダイレクトメール）発送の手段によって、事業者の最終目的とされる商品購入、サービス契約といった利益を生む行動を獲得した率のことです。「CVR（％） ＝ コンバージョン件数 ÷ DM発送数 ✕ 100」の数式で導きだすことができます。
レスポンスにおいては、発送したDM（ダイレクトメール）の反応を見ることで、効果の調整が可能です。
一方でコンバージョンは最終的な成果によって効果を測定します。
CPO（顧客／注文獲得単価）
CPO（顧客／注文獲得単価）は、獲得したコンバージョン1件あたりにかかったコストです。CPO（顧客／注文獲得単価）は、新規購入など広告効果を測定する指標で、定期購入などは勘定されません。
「CPO(顧客獲得費用)=DM企画費から送料も含めた総額÷注文数」の数式で導きだすことができます。
肝は総額で導く事です。
送料は通信費に含めて計上しない企業もありますが、正しく求めるには、企画、制作、印刷、メーリング、発送費用まで総額で算出する必要があります。
無記名・宛名無しDM発送をどう使い分ける？
DM（ダイレクトメール）のダイレクトマーケティングをしっかりとらえることで、より無記名・宛名無し・ポスティングDM発送を効果的に使い分けすることができます。そもそも無記名・宛名無し・ポスティングDM発送では実際に効果を期待できるのか……という疑問をお持ちの方も多いことでしょう。
確かに、宛名ありのDM（ダイレクトメール）の方が効果的といえる場合がありますので、上手く使い分けする姿勢が必要です。
無記名・宛名無し・ポスティングDM発送は、新規顧客獲得に有効活用する
宛名ありのDM（ダイレクトメール）の場合でも、封筒に宛名・差出人情報しか記載されていない場合、お客様に対し不安感や不信感を与えてしまいがちです。そのような問題をクリアするため、お客様が封筒を見て判断できるように、キャッチコピーを入れることも方法のひとつです。
また、外から中がチェックできるOPP袋を利用するなどの工夫をしている事業者もいます。
宛名ありのDM（ダイレクトメール）にもこのような問題があるため、無記名・宛名無しのDM（ダイレクトメール）発送はそれ以上というとらえ方もできます。
宛名リストが手元にあるのなら、宛名ありDM（ダイレクトメール）を送ることの方が企業や商品に対してお客様にいい印象をもってもらうことが出来ます。
しかし、宛名ありのDM（ダイレクトメール）を発送したいと思うものの、問題は顧客リストが手元に用意出来ない事です。新しく事業をスタートした方々は、特に顧客リストが無いため、宛名ありのDM（ダイレクトメール）を送りたいと思っても送ることが出来ません。
現在、パーミッションを取っていない個人リストは、ほとんど流通しておりませんが、一部、闇のリスト業者から個人リストを購入する方法もあります。 大事なのは自社のニーズにマッチしているリストであるか！です。
悪質な業者から宛名リストを買ってしまうことで、個人情報保護法に抵触してしまい、企業、ブランドの信用を失墜してしまう事も少なくありません。
宛名ありのDM（ダイレクトメール）は既存顧客に送る
自社の商品のファンである顧客に対して、ガラリと方針を変えて無記名・宛名無しDMを発送したらどう思われるでしょうか。やはり、お客様は、冷たい会社だとか、警戒心をいささか持つようになってしまうかもしれません。
ですから、既存顧客に対しては今までのスタンスを変えるべきではありません。
一方で、無記名・宛名無し・ポスティングDM発送が有効的に活かす事が出来るのは、これから開拓したい新規顧客に対してです。
新しく事業をはじめるという方々にも有効的です。
そして、レスポンスが来たお客様を顧客リストにプラスしリストを蓄積した上で、宛名ありDM（ダイレクトメール）を発送するのが無記名・宛名無し・ポスティングDM発送の効果的使い方です。
無記名・宛名無し・ポスティングDM発送は費用も安い
また、DM（ダイレクトメール）にかかる費用も大事です。できるだけ費用を抑え、効果を得るために、
・ハガキサイズで発送する
・目立つ特殊DMや形状、情報量の多い一体型を採用する事も有効です
・封筒を使用する場合、コストが安い全透明のP.P封筒で発送する ・ポスティングでも重量に対して配慮する
・期日に余裕を持ち発送依頼をする
・一度に1,000通以上、大量に発送する
・信頼のおけるメーリング発送代行会社に依頼する
などと言った取り組みを真剣に考える必要があります。
費用を抑えたいのであれば、無記名・宛名無し・ポスティングDM発送はかなり有効です。
たとえば郵便局のサービス「タウンメール」は、一般的にDM（ダイレクトメール）に使用されているハガキ、封書にかかる一通あたりの送料を抑えることが可能です。
| 第二種ハガキ | 第一種定形 | タウンメール | |
一通あたり送料 |
63円 |
84円（25g以内） ～94円（50g以内） |
57円（25g以内） 67円（50g以内） 81円（100g以内） |
まとめ
いかがでしょうか。今回は、DM（ダイレクトメール）発送において、やるべき事と共に、宛名ありDM（ダイレクトメール）と無記名・宛名無し・ポスティングDMの使い分けについて解説しました。
事業を運営する上で、ただ費用が安いからと言って無記名・宛名無し・ポスティングDM発送に依存してしまうこともリスクがあります。
無記名・宛名無し・ポスティングDM発送を既存顧客に発送することで、信頼感を失ってしまう事もあるので、上手く、宛名ありDM（ダイレクトメール）との使い分けをするといいでしょう。
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