現在、物価高に悩む方が多い状況です。ダイレクトメールの郵送料の値上げも例外ではありません。
2025年11月よりゆうメールの値上げも実施されております。
https://www.post.japanpost.jp/notification/pressrelease/2025/00_honsha/0808_01_01.pdf
＜日本郵便HPより参照＞
ダイレクトメール発送において、コストダウンは最も重要なテーマのひとつです。これを行わなければ、内容改善に努力しても期待通りの成果は得られにくいでしょう。
ここでは、コストダウンのためにできることを整理してみました。
目次
ダイレクトメールの効果を最大化するには、データ分析に基づいた顧客セグメントの作成が重要です。
適切なセグメントを作ることで、それぞれの顧客グループの特性を理解し、心理に合ったマーケティング施策を実施できます。また、限られた予算を効率的に配分することも可能です。
セグメント方法には様々あります。購買履歴だけでなく、居住地や年齢、家族構成、収入などの統計的特性、さらに生活習慣や好みといった心理的要素も考慮します。
例えばスーパーの運営では、購買頻度や購買額が同じ顧客でも、家族構成やライフスタイルの違いによって購入商品や来店時間が異なることがあります。顧客のアクションや属性を細かく認識してセグメントすることで、子育て世帯や高所得夫婦などの違いを把握し、適切なセグメントを作成できます。
休眠顧客の掘り起こしも重要です。「直近1年間に購入していないお客様」と定義して終わるのでは十分ではありません。それぞれ状況やニーズが異なるからです。
購入回数や最終購入日などの項目でさらに細分化すると、初回のみ購入した新規顧客や、商品リニューアル後に購入をやめた既存顧客など、休眠顧客の特徴を明確化できます。
こうしてセグメントごとのペルソナを具体化することで、休眠顧客向け施策をより最適化できます。
分類したセグメントごとに離反要因を分析し、施策に反映させます。
商品やサービスに対する不満は、使い方やメリットの理解不足から生じる場合があります。この場合、使用方法や商品のメリットを訴求することで改善が期待できます。理由が不明な場合は、お客様に直接意見を求めることも有効です。
購入や利用を忘れた顧客には、購入した商品を思い出してもらうメッセージを送ります。例えば「〇〇をご購入いただきありがとうございました。その後いかがですか？」といった内容です。写真を使うとより効果的です。
年齢やライフスタイルの変化により商品が合わなくなった場合は、年齢層に合った別の商品を案内したり、友達紹介キャンペーンなどで関係を維持する施策も有効です。
ダイレクトメールを軸に、オンライン施策を適切に組み合わせることで効果を最大化できます。オンライン施策はタイムリーにコミュニケーションできる利点があり、ダイレクトメールは形状や質感、同梱物で特別感を与えられます。
例えば、オンラインでお誕生日メールを送信し、「後日、郵送でプレゼントが届きます」と案内したうえで、実際に特典つきのダイレクトメールを発送することで、オンライン・オフライン施策の連動性を高められます。
【Eメール施策】
Eメールはコストを抑えやすく取り組みやすい方法です。開封率を上げるには件名や本文の冒頭に顧客名を入れるなど工夫が必要です。また、クリック履歴を分析することで仮説構築やPDCAにも活用できます。
【ダイレクトメール施策】
ダイレクトメールは紙媒体で届けられるため、視覚や質感で顧客に訴求できます。属性や訴求内容を精査し、低コストの仕様からスタートして反応を確認しつつ改善するのが効果的です。
現在の仕様を少し変更するだけでもコストダウンにつながります。
紙封筒より安価な透明P.P封筒を使用することでコスト削減が可能です。紙封筒は信頼感や安心感を与えられるため、ウイッグ商品やアンケート用紙などは紙封筒を使用するのが適切です。
透明P.P封筒は、開封前でも中身が確認でき、防水性があり、食品やアパレル系のシズル感演出にも向いています。
A4サイズの大判DM,A3二つ折り圧着DMやはがきタイプに変更することで、情報量を維持しつつコストを抑えられます。封入作業が不要で、短納期にも対応可能です。
定期的に未着リストを精査することで、転居などでポストに届かない場合の無駄を減らせます。郵便の場合は転送期間1年間を考慮しつつ管理しましょう。
発送代行会社を利用すると、大量発送による大口契約で割安になり、人件費や作業費も削減可能です。
手間とコストを同時に削減できます。
総取り扱い数、取引企業数、運営年数などをチェックします。
DM発送代行会社として永く継続しているということは、そのノウハウが存在しているだけでなく、安い料金がなりたつ証明にもなります。
また、個人情報保護の体制が整っている証として、「プライバシーマーク」取得も確認すべきポイントです。プライバシーマークを取得して何年になるのか？も考慮しましょう。
プライバシーマークを取得して、20年以上経過する企業は、個人情報保護体制がしっかりしているDM発送代行会社と言えるでしょう。
ダイレクトメールは、個人情報が関わるため、取得は最低限の条件といえます。
自社で作業センターを持つDM発送代行会社は、急な変更にも柔軟に対応できます。
実際問題、ダイレクトメール発送代行をうたっている企業でも、自社のセンターは、一部又は事務所のみで作業のほとんどを外部の発送代行会社へ委託していることも多々あります。
委託では、どうしても作業そのものの本質が不明なため、細かいアドバイスが出来ません。
その点、自社センターで作業をしている発送代行会社は、日々の動きを把握しているため、色々とアドバイスを受けることが可能です。
オプション料金を含めて確認せず基本料金だけで判断すると、予想外のコスト増となる場合があります。
実際に残ったダイレクトメール紙資材の廃棄をお願いしたら、見積外で数十万の請求がきたという話もあります。
ミスがあると信頼を損ない、ダイレクトメールが届かない場合もあります。発送先データを生成する際は、業務に集中し、ミスを防ぐことが重要です。
DM発送代行会社へ宛名作成の依頼をする場合、発送先データの確認を自社内の社員が正確にデータチェックをおこなってくれる会社か？を把握しておきましょう。
送り先を限定している信書にあたる送付物をゆうメールで発送しようとしたり、サイズ・重量・形状を守らず定形外になると、送料が増加します。慎重に確認してください。
2024年10月の郵便料金、次いで2025年11月からのゆうメール料金の大幅値上げに対応し、仕様変更、不要情報の削除、両面印刷や同梱物の見直しなどでコストを抑えます。発送リストの精査やオンライン施策の融合も効果的です。
誰にどの目的で送るのか明確にすることで、無駄な発送を防ぎ、効果的なダイレクトメール施策が可能になります。
郵便料金の値上げはコスト削減を迫る課題ですが、適切な対策を講じることで、顧客とのコミュニケーション強化にもつながります。ダイレクトメールは特別感を与えつつ利益を生み出す有効な手段です。コストダウンの工夫を怠らず、最大限活用することが重要です。
アドレス通商は、1959年創業、様々な業界・業種のダイレクトメール発送代行をおこなってまいりました。
また、ダイレクトメール発送の営業やセンターには30年以上の経験を持つ社員が在籍しており、DM発送のノウハウを持っております。
プライバシーマークも24年間取得を維持しており、発送先データ確認は全て自社正社員がおこなっておりますので、安心してDM発送をおまかせください。
ダイレクトメール発送でお困り事がございましたら、なんなりと問合せ下さい。